住宅ローンについて学ぼう - 大阪の賃貸マンション、住宅情報のことなら梅田の賃貸ショップ、レオンワークスにお任せ下さい。

夢にまで見た「マイホーム」の取得！そんなマイホーム取得の心強い味方が「住宅ローン」です。
住宅を購入する際、ほとんどの人が利用する住宅ローン。
「でも、住宅ローンってどうやって利用するの？」「誰でも借りる事が出来るの？」
そんな疑問について、簡単ではありますがお答えしましょう。

住宅を購入する際、現金一括！なんて人はほんの一握りです。住宅を購入するほとんどの人が「住宅ローン」を利用しているのです。
ところが、「家」を購入するからといっても、どんな「家」でもいいのでしょうか？またどんな人でも利用することができるのでしょうか。

「住宅ローン」とは「住宅を取得するために利用できるローン」のことです。
つまり、住宅取得以外の目的には利用することはできません。ですので、「借り換え以外」には途中から住宅ローンを借り入れることは出来ないのです。住宅ローンは一般的に下記の用途に限られています。

【住宅ローンの一般的な用途】

• ・自身が住むための住宅の購入、建築のための資金
• ・自身が住むための住宅の増改築資金
• ・住宅ローンの借り換ええ資金
• ・住宅購入のための諸費用（一部の金融機関）

原則として住宅ローンの用途は自身が住むために認められていますが、両親が住むための家やセカンドハウス
などでも利用できる場合があります。（金融機関によって取扱いが違いますので注意）
いずれにしても、自身またはその家族が住むための住宅購入でない限りは認められていません、ですので土地だけの購入や、賃貸用の住宅の購入には利用できませんので注意しましょう。

では次に、住宅ローンを借入出来る人ってどんな人でしょう。
年収については「特に明記していない」や「下限を設けていない」金融機関もあります。
ただし、「安定した収入が保証できる」が原則となっておりますので専業主婦で収入がない人や、定職についていない人などは借入できません。「勤続年数」についても各金融機関で基準が異なってきています。
最近では転職によって勤続年数が短い場合でも借入が可能な場合もありますので一つのチェックポイントとしてみておきましょう。
では、「年収」と「勤続年数」の2つのポイントをまとめると…「安定した職業についていて、収入も一定額以上があること」が住宅ローンを借り入れる際の要件となります。
ということは、会社員であっても正社員でない人や、転職続きで一定期間、同じ会社にいない人などは一般的に借入は難しくなると言われています。

上記の説明は一般的な銀行での例ですが、「フラット35」の場合は借入できる条件が少し異なってきます。
「フラット35」では、年収の下限や勤続年数についての決まりがないため「契約社員」「派遣社員」の人たちでも
前年度の年収を証明するものがあれば、その年収に応じた金額までは借入が可能となっております。

ここでポイントとなってくるのが、「団体信用生命保険に加入できること」です。そんなの簡単だと思われるかも
しれませんが、「生命保険に加入できるか」＝「健康かどうかということ」です。
もちろん原則加入ではありますが、健康上の理由で団体信用生命保険に入れなかった場合でも借入は可能です。また、各金融機関でも団体信用生命保険の加入を任意にしているところも増えてきています。
ということは、「健康」が「住宅ローン」の是非を決める！？というのは言い過ぎですが健康であるにこしたことはありません。実際には上記の条件以外にも様々なものがあります、保証会社の保証や物件の審査などなど。一つの金融機関に「住宅ローン」を断られた場合でも、他の金融機関に相談してみましょう。